社会一般の動き

T&Dロジテムの沿革

1998 (平成10年)
    • 協同組合T&Dロジテムを設立
1999 (平成11年)
    • 協同組合T&Dロジテム物流センター竣工
2009 (平成21年)
    • 国分(株)、デリー物産の全株式を取得
2011 (平成23年)
    • 国分北海道ビル竣工
    • 東日本大震災
2012 (平成24年)
    • シュレン国分(株)に低温事業を会社分割(吸収分割)
2014 (平成26年)
    • 協同組合T&Dロジテムの組織を変更し、(株)T&Dロジテムを設立
    • デリー物産(株)から物流事業を会社分割(吸収分割)
    • 消費税率8%に引き上げ
2015 (平成27年)
    • デリー物産(株)が国分(株)に合併し、解散
    • 大株主がデリー物産(株)から国分(株)へ
    • SDGs採択
2016 (平成28年)
    • 国分グループの組織再編に伴い、大株主、国分(株)が国分グループ本社(株)へ商号変更
    • 熊本地震
2023 (令和5年)
    • 冷凍庫増築
    • 生成AI普及
    • 新型コロナウイルス感染症
      「5類」移行
2024 (令和6年)
    • 環境に配慮した、自然冷凍冷蔵設備(CO2)へ入れ替え